フリーランスの年収や稼働時間はどれくらい？1年目でどれくらい稼げるかや、年収アップ方法なども解説！

フリーランスとして働く魅力は、自由な働き方と収入アップの可能性。…ということは分かっているけれど、実際どれくらいの年収が期待できるのでしょうか？

本記事では、フリーランスの年収の実態や年収を上げるため方法、「個人事業主」との違いなど、フリーランスに役立つ情報を詳しく解説していきます。

フリーランスの年収はどれくらい？

フリーランスの年収分布

「一般社団法人プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会」が公開した「フリーランス白書2023」によると、年収の分布は以下のようになっています。

「フリーランス白書2023」によると、約半数である47.4%が400万未満という結果でした。
フリーランスといってもさまざまな職種があり、職種によって価格相場が変わります。
また、フリーランス歴や働き方によっても報酬は異なり、例えば副業としてすき間時間で稼いでいる人や、育児や介護などを行いながら時短で働いている人など、さまざまです。

そのため、フリーランス全体の平均年収や中央値などを参考にするのではなく、自分がなりたい職種の人がどのように働いてどのくらい稼いでいるのかなどチェックするのが、一番参考になると思います。

自身がしたい働き方や、稼ぎたい報酬を叶えることが重要なので、他のフリーランスの人の年収分布は参考程度に見ておきましょう。

職種による年収の違い

エンジニア、デザイナー、ライターなど、職種によって年収相場は異なります。自分の専門分野の相場がどれくらいなのか、ぜひ調べてみてくださいね。

ここではざっくりご紹介します。
「フリーランス白書2023」によると、「エンジニア・技術開発系」は年収400万以上が77%だったのに対し、「出版・メディア系」は年収400万以上が39.3%となっています。
フリーランスでなくても、職種によって年収の違いがあるのは当然ですよね。他の職種と比較するのではなく、自分が目指す職種の年収を参考にするようにしましょう。

フリーランスの稼働時間

「フリーランス白書2023」は、月間稼働時間も公開しています。

最も多いのが140～200時間の33.1%。
仮に正社員の稼働が1日8時間・月間の稼働日数20日とすると、月160時間となるので、フリーランスであっても「フルタイム同様の時間稼働している」人が多いという結果になっています。

とはいえ、140時間未満をすべて合わせると約50％。
つまり半数の人は、フルタイムの正社員に比べると短い稼働時間になっているということが分かります。

フリーランス1年目はどれくらい稼げる？

クラウドソーシング各社の調査では、1年目の平均年収は200〜300万円前後とされることが多いですが、これはあくまで参考程度です。フリーランスとして独立した時点で、どのくらいスキルを持っているか、どれくらい実務経験を積んでいるかなどによって、大きく異なります。

そして前述した通り、職種によっても大きく異なるので、全体の平均年収と自身を比較するのはオススメしません。

一般的には、未経験やスキルが浅い人は月数万〜10万円ほどからのスタートになります。
そして元同業などの経験者であれば、1年目でもそれ以上の収入を得られるでしょう。

フリーランス経験者の方や、高いスキルを保持した状態で独立した方は、職種によっては1年目から月収50万円以上を稼ぐことも可能です。

個人事業主との違いは？どっちが得？

「個人事業主」と「フリーランス」の違い

「フリーランス」とは、特定の企業に雇われず、クライアントから仕事を受けて独立して働く個人のことです。法的に特別な登録や申請は必要なく、仕事を受けた時点でフリーランスとみなされます。

一方で「個人事業主」は、事業を営むために開業届を出した個人のことです。事業を行うためには税務署に申請し、事業所得を得ることを宣言します。
法的にはフリーランスよりも「事業運営者」として位置づけられます。

簡単に言うと、「税務署に開業届を出しているか」ということです。
開業届を出しており、法的には「個人事業主」の位置づけであっても、個人で仕事を請けて「フリーランスとして働いている」という人が多くいるのが現状でしょう。

「個人事業主」と「フリーランス」どちらが得？

フリーランスとして活動している場合、税金は基本的に「所得税」として確定申告で支払います。
そして個人事業主の場合は、「事業所得」として税金を納めることになります。

個人事業主はフリーランスと比べて経費計上できる範囲が広く、税金を抑える手段が多くあります。また「青色申告」を選択することで最大65万円の控除を受けられるため、節税の面でフリーランスよりも有利な場合があります。

収入や経費があるかどうかなど、条件によって異なるので一概には言えませんが、届出を出して「個人事業主」になっていたほうが、節税できるポイントが多いと言えるでしょう。

正社員など直接雇用とフリーランスではどちらが得？

結論としては、「何を大切にするか」によって得・損は変わります。

正社員は、毎月の安定収入があり、社会保険・雇用保険・厚生年金などの制度も充実しています。会社によっては、手厚い福利厚生も用意されているでしょう。
また、正社員は「育成される環境」なので、研修や上司からのフィードバックを通して成長していくことができます。

「家族を養う責任がある」「ローンを組みたい」などの事情がある人は、正社員の方が得といえるでしょう。

一方でフリーランスは、働く時間・場所・内容を自由に決められるのが強みです。
複数クライアントと契約して収入源を分散することもできますし、人からの評価に縛られることなく収入の上限を伸ばすことにも挑戦できます。

「自分でキャリアを作りたい」「裁量を持って働きたい」「成果報酬型で勝負したい」という人には、フリーランスが向いているでしょう。

フリーランスの場合は会社に属する正社員と異なり、年金や健康保険料、経費などは全額自己負担となります。そういった意味では、「お得」と言えるのは正社員かもしれません。
とはいえ、「満員電車がない」「嫌な上司がいない」「自分の裁量で働ける」「成果が自分に返ってくる」など、こうした働き方の価値をどう捉えるかも、「どちらが得か」を考えるうえで大切です。

年収アップのためにできること

スキルアップと専門性の強化

まずは、自分の価値を上げるためのスキルアップ。
常に最新の技術や知識を習得し、市場価値を高めることが重要です。書籍や無料の動画サービスで学習をするのもいいですし、オンライン講座やセミナーを活用するのも有効ですよ。
今よりもスキルが上がってできることが増えれば、その分仕事の幅も広がり、いろんな仕事を請けることができるようになります。

また、専門性を高めることも重要です。
専門分野の知識が必要となる仕事は、その分単価も高いので、年収アップに繋げることができるようになります。
例えば、エンジニアは高収入の傾向があると前述しましたが、それはプログラミング用語を扱えることが前提にあり、専門性が高いといえるためです。

逆にライター系は平均収入が低い傾向にありましたが、ライティングの中でも、例えば医療系や金融系などの専門知識が必要な仕事は、単価が高くなります。誰でもすぐに書けるものではないためです。

このように専門性を高めることで、高い単価の案件に取り組むことができるようになります。

高単価案件の獲得

年収アップを狙うには、高単価の案件を獲得することが重要です。
そしてそのためには、実績やポートフォリオを充実させる必要があります。

雇用する側の気持ちで考えてみてください。実績がない初心者に仕事を依頼するのは、懸けのようなものですよね。
候補者の中に実績豊富な経験者と未経験者が混ざっていたら、経験者を優先させると思いませんか？

はじめから高単価を狙うのは難しいですが、積極的に案件に応募して少しずつ実績を積み重ね、高単価の案件を獲得できるようにスキルアップしていきましょう。

フリーランス向けエージェントの活用

フリーランスは自分で仕事をとってくる必要があると思われがちですが、フリーランス向けのエージェントサービスも充実しています。

レバテックフリーランス、ITプロパートナーズなどのエージェントは高単価案件を多数抱えているので、それらのサービスを活用して自分に合った案件を探すのもひとつの手です。

まとめ

フリーランスの年収は、約半数が400万未満だと公表されています。
これは副業や時短での稼働も多く、働き方や職種によって異なるため、年収分布や平均年収から「自分はフリーランスになったら稼げるのか」の判断をするのは難しいです。

しかしどんな職種であれ、年収を上げるためにできる工夫はたくさんあります。本記事を参考に自分のキャリアプランを立て、フリーランスとして安定して稼げるように頑張りましょう。